最近はパソコンを使ったコンプライアンス教育が増えてきていますが、e-ラーニングによるコンプライアンス教育ではチェック体制が必要になります。

社員の主体性に期待できるならばe-ラーニングも選択肢の一つ

最近では、e-ラーニング(インターネットを活用して学ぶスタイル)を利用したコンプライアンス教育も実施されています。

e-ラーニングを利用したコンプライアンス教育の最大の特徴として、柔軟な受講を挙げることができます。

e-ラーニングは、インターネット環境に接続されたパソコンがあれば、基本的にはどこにいてもいつでも受講することができます。時間や場所を選ばないというところは、最大の魅力といえるでしょう。

企業にとっては、社員を集合させる必要がありませんので、会場や交通費などを削減でき、かつ、社員の業務負荷も研修を行うよりは軽減させることが可能です。

また、コンサルティング会社や弁護士事務所に、コンプライアンスに関するセミナーを外注依頼するよりも、社員に対して高い教育効果を与えられると言われています。

セミナーの受講に比べ、臨場感は薄れますが、モニター(パソコン)の前で集中的に受講することができ、分からない箇所があれば戻して動画を再生したり、繰り返し受講することも可能となっていますので、十分な理解を得られるというわけです。

一見すると、メリットばかりのように思えるe-ラーニングですが、デメリットは無いのでしょうか。

最大のデメリットは、社員の主体性に全てを委ねなければならないということでしょう。

自分一人で受講するのが前提となりますので、居眠りをしていても注意されることはありません。少なくても、セミナーでは臨場感があって、周りの目もありますので、ある意味で監視状態に置かれているわけですが、e-ラーニングはやるもやらないも社員任せとなってしまいます。

各社員にはIDなどが発行され、社員が受講したかどうかは管理できるようになっています。とはいえ、あくまでコンテンツ(動画)を再生したという証拠が残るだけであって、受講の真剣さや理解度をチェックするところまではできません。このような問題が生じたことから、最近のe-ラーニングでは、受講中に簡単なテストを解かないと先に進めないようになっていたり、受講後にテストを行って一定の得点に達しないと受講したことにならない、といった工夫もされています。

いずれにしても、社員のやる気や主体性に全てを委ねるということではなく、コンプライアンス担当者は、受講や理解を把握・管理する仕組みを運用していくことが必要でしょう。

基本的に、社員に丸投げではみんなしっかりと受講しないものと考えてください。

社員の行動変容につなげる仕組みが重要

e-ラーニングにより動画を閲覧するだけの方法では、どうしても外注(外部の講師へ依頼)によるセミナーと同様の効果しか期待できません。

そこでおすすめしたいのが一問一答方式を付加することです。

一問一答方式を加えることによって、良い意味で強制力を持って社員全員をコンプライアンス教育に参加させることができるようになります。

また、インターネット上から管理することが可能なので、新たなシステムを導入する必要もありません。

 

コンプライアンス教育の方法について

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